当時の奈落の状況を思い出しました。投資銀行もさることながら、やっぱり格付け会社の罪は重いなと。怪しいCDOでもしっかりリスク評価していれば、年金基金等も飛びつかなかったはずです。
しかし疑問点もいくつか。最初にアイスランドの銀行民営化の話が思わせぶりに出てきましたが、これってどうなんでしょうねぇ。経営者がダメなだけで、民営化自体が悪いとは思えません。公務員だらけのギリシャの惨状を見ていれば、それは明らかでしょう。
それから政財学界を行き来した〝回転ドア〟な著名人がたくさん登場し、インタビューに答えていましたが、聞く側のスタンスにも疑問が残ります。とにかく私服を肥やすため、個人的に多額の報酬を得るために〝工作〟したかのような聞き方でしたが、これは問題の本質ではない気がします。
アメリカ経済にとって金融は今やITと並ぶ基幹産業でしょう。それをいかに成長させるか、つまり規制緩和で障害を取り除くかを考えるのは、政財学界にとって当然の責務だと思います。それが失敗したという話であり、彼ら自身が私利私欲に走った結果ではないんじゃないでしょうか（中には私利私欲が目的の人もいたかもしれませんが）。インタビューの途中で怒り出す人もいましたが、それは「痛いところを突かれた」というより、「痛くもない腹を探られた」からだと思います。
とはいえ、たいへん迫力のあるドキュメンタリーでした。「テレビがなくなったらオレたちの食い扶持がなくなるじゃないか」と大騒ぎをしている日本の超一流ジャーナリストの方々も、ぜひ見習っていただきたいものです。

【眉山】さん [インターネット(字幕)] 7点（2016-05-07 15:59:16）